なぜ今、企業のSNS運用が増加しているのでしょうか？
その答えは意外とシンプルです。「効率的に集客をしたい」「企業のブランドイメージを向上させたい」と考えているのであればSNSはまさにうってつけのツール。
とはいえ、実際に始めようとすると「どのSNSを選べばいいのか」「継続的に運用できるのか」と悩む方も少なくありません。
そこで、本記事では企業がSNSを活用すべき理由から、実際の運用手順、成功のポイントや注意点までを分かりやすく解説します。これからSNSを始めるべきか迷っている方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
企業がSNSを使う理由
まずは、企業がSNSを使う主な理由をご紹介します。
低コストで認知拡大・集客しやすい
SNSは初期投資なしで始められるのが強みです。そのため、運用方法を工夫すれば、従来の広告媒体と比べて少ないコストで広く情報を届けられる可能性もあります。
特に話題性のある投稿やトレンドのコンテンツはシェアやリポストを通じて広まりやすく、新たな層への認知につながります。
ブランドイメージを確立・強化できる
SNSを通じて発信するビジュアルやメッセージを統一すると、企業の世界観や価値観をわかりやすく伝えられます。
継続的な情報発信により、フォロワーは企業の考え方や活動を深く理解できるようになり、信頼関係の構築にもつながるでしょう。
顧客と直接的なコミュニケーションが取れる
SNSはコメントやDMを通じて顧客と直接つながれるため、リアルタイムでの意見交換やフィードバックが可能です。
双方向のやりとりによって顧客理解を深められるだけでなく、企業への親近感やロイヤリティを高める効果も期待できます。
採用活動でのミスマッチを防ぎやすい
SNSは近年、新卒などの採用活動でも活用されています。
そのため、従来の採用サイトや会社パンフレットでは伝えきれない企業の雰囲気や仕事内容をSNSで発信すれば、就活生に企業文化やイメージを正しく理解してもらいやすいです。
その結果、入社後の「イメージと違った」というギャップを減らし、採用後の定着率向上にもつながるでしょう。
企業によるSNS運用の始め方
企業によるSNS運用の始め方は以下のとおりです。
ターゲットを明確にする
まずは「誰に向けてSNSを運用するのか」を決めます。
年齢・性別・地域・興味関心のあることなど、具体的にペルソナを設定しましょう。ターゲットが明確になると、投稿内容や使う言葉づかい、投稿する時間帯まで自然と定まります。
ターゲットはSNS運用のすべての方針の基礎となるため、なるべく詳細に決めるのが望ましいです。
使用するSNSを選定する
SNSは種類ごとにユーザー層や情報発信の形式が異なります。
以下は、企業で使われる主なSNSの種類と特徴です。自社のサービス・商品と親和性が高く、ターゲットが多く利用しているプラットフォームを選べば、より効果が出やすいでしょう。
| SNS名 | 主な特徴 | 主なユーザー層 | 企業での活用例 |
|---|---|---|---|
| LINE | 生活インフラ化しており、通知が届きやすい | 10代～60代まで幅広い年齢層 | 公式アカウントによる情報配信・クーポン配布 |
| YouTube | 長尺の動画コンテンツが発信可能、検索にも強い | 幅広い世代（10代〜50代） | 商品紹介、企業紹介、HowTo動画など |
| X（旧Twitter） | 拡散力が高く、リアルタイム性に優れる | 10代〜30代が特に多い | 最新情報の告知、キャンペーン、顧客対応 |
| 写真・動画中心、ビジュアル訴求に強い | 10代〜30代の女性が特に多い | 商品PR、キャンペーン告知、ブランド認知向上 | |
| TikTok | 短尺動画が中心で拡散力が高く、Z世代に人気 | 10代〜20代の若年層 | トレンドに乗った商品PR、採用ブランディング |
| 実名制で信頼性が高く、長文投稿やコミュニティ運用に強い | 30代〜50代の社会人が中心 | BtoB広報、採用情報の発信、イベント集客など |
（参考：令和５年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書＜概要＞｜令和６年６月総務省情報通信政策研究所）
運用ルールを決める
SNS運用の担当者や投稿・コメント返信についてのルールも決めておきましょう。また炎上を防ぐために、表現のトーンやNGワード、緊急時の対応方法などをまとめたガイドラインを整えておくと安心です。
社内の運用ルールを明確にしておけば、SNS運用を円滑に継続できます。
投稿スケジュールを設計する
週単位・月単位での投稿スケジュールを立て、事前に画像やテキストを準備しておくと、スムーズに運用が続けられるでしょう。
ターゲットが関心を持ちやすいテーマを選んで定期的に発信すれば、アカウントの信頼性が高まります。
「どうやってスケジュールを立てればいいの？」と不安な方は、以下の記事で詳細を説明しているのでぜひ参考にしてください。
【SNS運用を効率化】コンテンツカレンダーとは？作り方やポイントを解説！
企業によるSNS運用を成功させるポイント
企業によるSNS運用を成功させるための4つのポイントを解説します。
ブランドコンセプトの一貫性を保つ
目的やブランドのトーンとかけ離れた投稿は、フォロワーに違和感を与えて離脱の原因になります。
認知拡大や採用など、目的ごとにメッセージやデザインの統一感を持たせましょう。
一貫した発信は企業の信頼感やブランドイメージの形成にもつながります。
運用方針は随時チーム内で共有しあい、誰が投稿しても方向性がズレないような体制を整えましょう。
データを活用して改善を続ける
投稿後の効果測定をせず運用を続けると、成果があったのかどうか判断できません。そのため投稿後はいいね数・コメント数・リンクのクリック率などを確認し、どの投稿が反響を得たかを分析しましょう。
分析結果をもとに投稿内容や時間帯、ハッシュタグなどを改善するとさらに効果が高まりやすいです。
社内に知識を蓄積して内製化する
SNS運用を外注するとスピード感やコスト面で課題が生じやすいため、基礎的なノウハウは社内で持つことが大切です。
必要な知識を学び、可能な業務を内製化すると、外注コストを抑えつつ持続的な運用体制が構築できます。
また社内で運用ノウハウが蓄積されると緊急時の対応や改善サイクルもスムーズになり、長期的に安定したSNSプロモーションが可能です。
ユーザーとの双方向コミュニケーションを重視する
SNSは情報発信によってユーザーと双方向につながれるのが魅力のメディアです。
コメントへの返信やDM対応、フォロワーの投稿へのリアクションといったコミュニケーションが顧客との信頼を深めます。クレームや要望に真摯に対応することで、企業としての誠意が伝わりやすくなります。
フォロワーとの接点を意識的に作り、信頼関係を構築していきましょう。
企業によるSNSを運用をする際の注意点
最後に、企業によるSNSを運用する際の注意点を解説します。
炎上リスクを常に意識する
SNSは拡散力が高いため、誤解を招く表現や不適切な投稿が大きな批判につながる可能性があります。
発信前に複数人で内容を確認し、問題がないかチェックする体制を整えましょう。
また、炎上が起こった場合のガイドラインを策定しておくのも大切です。
以下では企業がSNSでの炎上リスクを最小化するために 炎上対応ガイドラインに盛り込むべき事項の一例をまとめました。
初動対応（即時削除の可否、公式謝罪の基準）
緊急時の社内連絡体制（担当者→広報責任者→経営層）
対外的な発表手段（公式SNS、プレスリリース、HPなど）
ガイドラインは定期的に見直しや研修を行い、最新の状況に即した対応が取れるよう体制を整えておきましょう。
数値だけを追いすぎない
フォロワー数や「いいね」数はどれだけ反響があったのかを判断するのに有効な指標です。
しかし、数値を増やすために過剰なキャンペーンや流行に迎合した投稿を繰り返すと、ブランドの一貫性が崩れ、長期的なファン化につながらないリスクがあります。
数値をチェックする際には「投稿をきっかけに公式サイトや採用ページに流入しているか」などの指標も合わせて確認しましょう。
また、月次レポートを作成してKPI（短期的指標）とKGI（最終目標）を紐づけて振り返る仕組みを整えると、数字に一喜一憂せず戦略的に改善を図ることができます。
運用体制を属人化させない
SNS運用を担当者一人だけに依存すると、退職や異動によってノウハウが失われてしまいます。また担当者の感覚や判断だけに依存すると、投稿内容にばらつきが出たり、誤投稿をしたりするリスクもあります。
投稿ルールやトーン＆マナー、炎上時の対応フローなどはマニュアル化し、チーム全体で共有しておきましょう。また複数人でのチェック体制を整えておけば、内容のばらつきや誤投稿も防止できます。
長期的な運用体制を構築したい場合は外部研修を受けてみるのもひとつの手段です。社内メンバーの知識を底上げすれば、誰か一人に依存しない持続的な運用体制が構築できるでしょう。
まとめ
企業がSNSを使う理由としては、認知拡大やブランディング、顧客との関係構築などが挙げられます。
運用を成功させるためには、目的を明確にしたうえで自社に合ったプラットフォームを選び、継続的に発信できる体制を整えることが大切です。また、ユーザー目線でのコンテンツ設計や投稿データの分析・改善を繰り返すことも、運用成功のカギとなります。
こうした運用を安定的に行うためには、外部研修を受けてスキルを身につけ、できる部分を内製化するのがおすすめです。これにより、外注コストを抑えながら持続的な運用が可能となります。
NWSでは企業向けSNS研修やSNSを含むWebマーケティング戦略のご相談も受け付けており、外注対応も可能です。まずはお気軽にお問い合わせください。
著者情報
NWS ライターチーム | saori
